自称適正AV団体・日本プロダクション協会(JPG)加盟社、14社から40社に拡大!!!!

自称適正AV事務所集団、日本プロダクション協会(JPG)、ファンスター社長国分逮捕を誤魔化すためか、加盟ダクションが14社から大幅増の40社に急増していたらしい^^

日本プロダクション協会(JPG)とは

2017年4月に設立したと称するAVプロダクション業界団体。事務局長は中山美里(https://twitter.com/misatonakayama)。当初(つい先日まで)14社が加盟していた。「適正」と自称し「AV強要はしない」と主張している。

AV人権倫理機構によれば、日本プロダクション協会に加盟してないプロダクションの女優は「適正AV」には出演させないなどとしている。まさにギルドである。「業界健全化」を口実に、他のプロダクション排除を目指した「派閥工作」が目的であることは明白であることから我々は揶揄して「適正AV利権」と呼んでいた。

 

日本プロダクション協会(JPG)の自称「適正」プロダクション・ファンスター摘発による波紋

先日社長の国分恵介が逮捕された有名AVプロダクション・ファンスター(元ロータスグループ、株式会社としてはネオス)は日本プロダクション協会加盟社である。しかもファンスターの取締役・加藤圭吾は日本プロダクション協会の理事であった。「適正」を自称しようがなんだろうがAVプロダクションは徹底検挙し、犯罪AV業界人は逮捕するという警視庁の断乎たるメッセージといえよう。

ファンスター摘発で日本プロダクション協会が受けたショックは大きかったようで、ペラ一枚ではあるが釈明文を出す羽目となったのは当ブログでも以前記事にしている。しかしその内容を見ると逮捕された「ファンスター国分社長」という言葉は一切なく、「ロータスグループ元社員」と説明するだけであった。摘発されたのがファンスターであることを隠蔽したのである。このような対応では第二第三の被害を防げないとして、拙ブログを含むAV業界への批判的な立場の人たちから批判が相次いだ。

 

関連記事

AV事務所ファンスター社長・国分恵介、AV強要で逮捕→AV人権倫理機構、釈明文を出すはめに

 

日本プロダクション協会加盟社のファンスター国分社長が摘発後、突然加盟社が14社から40社に急増^^

理事まで出してるファンスター逮捕に慌てた日本プロダクション協会は、呆れたことに突然加盟社を40社に増やし、目くらましを行った。このような姑息な策を平然と行えるのはさすがである。

加盟プロダクション一覧

魚拓 http://archive.is/iIpyp 検挙されたらいっぱい加盟させてごく一部の犯行ですよと逃げる。こうした姑息な方法はさすがにあかんだろ^^

この突飛な対応には辻丸さんも愕然としていたようである。

これら大量のプロダクションが「適正」認定されたのがいつなのか、正確な日時は不明だが、ファンスター逮捕の後なのは事実である。こうした小手先の対応は信頼をなくすだけではないだろうか。追加されたプロダクションは、精査されているのだろうか?こんな大量に入れてまともに調べられるわけはないだろう。

これら40社の加盟社については逮捕・書類送検等の摘発を受けたプロダクションが多く含まれている。摘発を受けたプロダクションにおいて、業務改善はなされているのだろうか。説明責任を果たして欲しい。なお、ネット上では、第二プロダクション協会の結成といった動きもあると言われていたが、今回のファンスター逮捕を機に一緒になったものと推察される。

まとめ(というか拙ブログからのメッセージ)

日本プロダクション協会はファンスターの摘発を隠蔽するとは何事か!しかも隠蔽のために加盟社を急増させて、何でもかんでも「適正」認定するなどとは言語道断と違うか?警察は厳しく取り調べろ!